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対人賠償保険はカットしない!

自動車保険選びをする場合には、見積もりを出してもらうと思います。
その見積もりを取る場合ですが、対人賠償保険はどうしているでしょうか?
制限を設けている方もいるのではありませんか?

確かに無制限と制限を設ける場合とでは、保険料も変わってきてしまいます。
保険料を少しでも安くしようとして、制限を設けたくなってしまう気持ちも分かります。

ここでは対人賠償保険について徹底解説します。
一体どのように設定するのがおすすめなのでしょうか?

対人賠償保険は必ず「無制限」にすること

・賠償額が高額化する恐れあり

対人賠償保険ですが、自賠責保険が最高で4,000万円(後遺障害)となっています。
死亡の場合は最高で3,000万円です。
それらの金額で十分だと思っている方も多いのではありませんか?
しかし実際にはそのくらいの金額では全く足りないのが実情なのです。

対人賠償保険をカットしてしまうと、自賠責保険のみの対応となってしまいます。
その結果、多額の賠償金を背負って路頭に迷ってしまう、ということも考えられるわけです。

・なぜ無制限にすべきなのか?

理由は単純です。
ケースバイケースですが、事故の賠償額が高額化する事例が増えて来ているからです。
その金額に対応するためには無制限にする他ありません。

実際に億単位の支払いを命じる判決も多数出てきているのです。
億単位の賠償金は自賠責保険では賄いきれません。
だからこそ無制限にすべきなのです。

【高額の賠償金の支払いが命じられた例】
・17歳の高校生に後遺障害が発生した事例・・・賠償額は3億3,678万円
・25歳の大学研究員に後遺障害が発生した事例・・・賠償額は3億5,978万円
・41歳の医師が死亡した事例・・・賠償額は5億2,853万円
・23歳の会社員に後遺障害が発生した事例・・・賠償額は3億7,886万円

上記したように3億円を超えるような賠償責任を負う事も考えられるのです。
そもそも事故する相手を選ぶことは出来ません。
もしかすると医師のような方を死亡させてしまったり、後遺障害にさせてしまったりという可能性もあるわけです。
もしものときに備えて自動車保険は存在しています。
だからこそ対人賠償保険は無制限にしなければならないのです。

対人賠償保険を無制限にしたら保険料は大幅アップしてしまうのか?

・大きな違いは発生しない!

確かに対人賠償保険の補償額を無制限にすると、制限を設けた場合に比べて保険料は高くなります。
しかし年間で数百円程度とちょっとした違いしかありません。
そのちょっとした違いで億単位の補償が受けられるか受けられないか、という部分が変化してきてしまうのです。

そもそも自動車保険では保険料と賠償金の額は正比例していません。
賠償限度額が上がれば上がるほど保険料の上昇は鈍化していくのです。

要は無制限にしたほうが自動車保険のコストパフォーマンスが良くなります。

必要ないと思って補償額を1億円に限定したばかりに、自分の首を絞める用なことはあってはなりません。
ここは素直に無制限に設定しましょう。

無制限に設定することで示談交渉を請け負ってくれる可能性が高くなる

・賠償額が補償額を超えると示談交渉してくれないケースあり

自動車事故を起こして損害賠償が発生してしまった場合には、保険会社が代理で示談交渉をしてくれます。
示談交渉をおまかせできるので、精神的にも助けてもらえます。

しかし保険会社はどんなケースでも示談交渉に応じてくれるわけではありません。
一つのボーダーラインになっているのが補償額です。
補償額の範囲内であれば示談交渉を代行してくれます。
しかし補償額をこえた賠償が必要になる場合には、示談交渉の代行を拒否してくることもあるのです。

示談交渉という面からも、対人賠償保険は無制限にしておかなければなりません。

もしも保険会社が示談交渉を行ってくれないとなると、自分で交渉しなければなりません。
または弁護士に依頼して示談交渉をしてもらう、という方法もあります。
弁護士を依頼する場合には費用も発生するので、保険料をケチったばかりにかえって高いお金を支払わなければならない状況になってしまう可能性もあるのです。

人身傷害保険は自分を守る大切な保険

自動車保険の中でも人身傷害保険をあまり重視していない人も多いのが現状です。
確かに対人賠償保険や対物賠償保険と人身傷害保険は少し異なっています。
対人や対物は自分ではないものに対して保証をつけるものです。
高額化する恐れもあるので、しっかりとした保険を付けたい、と思っている方は多いです。

一方で人身傷害保険については事故の相手ではなく自分自身につける保険となっています。
そういったこともあって、あまり重視しない方が少なくありません。
しかし重要な保険であることも忘れてはなりません。

ここでは自動車保険における人身傷害保険について徹底解説します。
そもそも人身傷害保険とはどういったものなのか?補償額はいくら位に設定すればよいのか?といったことなどをお話します。

人身傷害保険とはどんな保険なのか?

・搭乗車を守る保険である

人身傷害保険は、契約者に乗っている搭乗者が事故によって怪我をしてしまったり、後遺障害を負ってしまったり、死亡してしまったりした場合に補償してもらえる保険となっています。

補償額の支払い(保険金)にも特徴があり、事故に対して過失があったとしても、契約した補償額内で全額保証をしてもらえるのです。
実際にかかった治療費用や休業による補償、さらに慰謝料に関しても補償してもらえます。

・契約車両以外に乗っているケースも守ってもらえる

人身傷害保険は契約車両に乗っているときだけ補償されるわけではありません。
被保険者と家族は、契約車両以外の自動車に乗っている場合や、歩行中の自動車事故によって怪我をしたり、死亡したりしてしまった場合も補償の対象となります。

※契約車両以外の補償に関してはカットすることも可能です。

・示談の成立前でも受け取ることが可能

保険金に関しては基本的に示談が成立してから支払われる、とのイメージがあると思います。
しかし人身傷害保険に関しては、示談の成立を待つことはありません。
成立前でも受け取れるので、安心できる保険と言っても過言ではありません。

人身傷害保険の利用イメージ

・自分の過失が3割で相手の過失が7割であったケース

事故が起きてしまい重症をおってしまったとします。
例えば、1,000万円の損害が出たとしましょう。
自分の過失が30%で相手の過失が70%であった場合には、相手の対人賠償保険から700万円が支払われることになります。
残りの300万円は自己負担になってしまうのです。

そこで出番になるのが自分の自動車保険でかけていた人身傷害保険です。
人身傷害保険に加入していれば、残りの300万円を補償してくれます。
要は事故による身体的な損害を結果的には全額カバーしてもらえるわけです。

・自分の過失が10割であった場合はどうなる?

自分が100%悪い事故にあってしまった場合には、相手の対人賠償保険から補償してもらえません。
全額自己負担となってしまう可能性が出てきてしまうのです。

しかし人身傷害保険に関しては、事故によってかかった治療費などを過失が100%であったとしても補償してもらえます。
補償額の範囲内であれば全額カバーできるのです。

・相手が無保険車であった場合はどうなるのか?

この場合も全く問題ありません。

相手が任意保険の無保険車であると自賠責保険の範囲内でしか補償してもらえません。
それでは足りない場合もあるわけです。
怪我をした場合は最大120万円までの補償となっていますからね。

自賠責保険で対応できなかった損害額は人身傷害保険によってカバーしてもらえます。
相手が任意保険に入っていなかった場合でも人身傷害保険によって自分が守られるわけです。

人身傷害保険の補償額はどの程度にすべきか?

・3,000万円程度でも十分

人身傷害保険に関しては、基本的には怪我などの治療費を賄うものです。
さらに休業補填にも対応しているので、そのあたりがカバーできれば問題ありません。

入院が必要であったり手術が必要であったりした場合でも、3,000万円あれば十分でしょう。
よっぽど稼いでいる方なら別ですが、休業補填に関しても3,000万円の補償内で十分に対応できるはずです。

もちろん死亡してしまった場合に関しては家族に一定額の資産を残したい、という希望もあるでしょう。
しかし自身の死亡に関しては自動車保険で対応すべきものではありません。
そちらは生命保険で対応すれば良いのです。

確かに人身傷害保険を無制限にすることも検討すべきですが、「事故相手を補償する保険ではないので節約することも可能」と覚えておきましょう。

対物賠償保険は節約しないこと

自動車保険は継続的にかかってくるものです。
ですから少しでも節約したいと考えるのが普通でしょう。
しかし、自動車保険はもしものときに備えるものです。
様々なものを節約のためにカットしてしまうと、もしものときに役に立ってくれないかもしれません。

ここでは対物賠償保険の節約について考えます。
対物賠償保険については補償額を低くして節約したい、と考えている方が多いことも事実です。
しかし対物賠償保険は節約するものではありません。
非常に大事な保険なのです。

今まで自動車保険の対物賠償保険を節約してきてしまった方や、これから節約しようと思っていた方は要チェックです。

なぜ対物賠償保険は節約してはならないのか?

・高額賠償の事例が増えている

対物賠償の実際の補償額が3,000万円以下しかないのであれば、3,000万円以下の設定でも大丈夫、ということになります。
しかし裁判によって高額の賠償額が認められ始めています。
だからこそ賠償額を節約してしまえば、もしものときに全く役立ってくれないことも考えられるわけです。

では実際にどの程度の賠償額が確定したことがあるのでしょうか?

・対物賠償の高額事例

・第3位・・・電車と踏切の損壊:1億2,036万円(1980年(昭和55年)福岡地裁より)
・第2位・・・パチンコ店の損壊:1億3,450万円(1996年(平成8年)東京地裁より)
・第1位・・・積荷(洋服、呉服、毛皮など)の損壊:2億6,135万円(1994年(平成6年)神戸地裁より)

※「保険の窓口 インズウェブ」のホームページより抜粋

このように、億単位の賠償になってしまったケースも出てきているのです。
特に第1位になってしまった集荷に関しては、運送以外者が荷主に対しての賠償となりました。
実際には荷主が運送会社に対して積荷価格を明示していなかったので、50%の過失相殺を実施しました。
実施には1億3,067万円の支払いとなったのです。

数千万円形の事例もどんどん多くなっています。
相手の自動車だけの価格であれば、高くても数百万円かもしれません。
しかし建物などと衝突してしまう可能性もあります。
また、事故の相手がトラックであった場合には荷物なども関わって来ます。
だからこそ、しっかりとした補償額のついている対物補償保険に加入しなければなりません。

対物賠償保険の補償範囲について

・モノ以外の補償もしてくれる

対物賠償保険は、イメージ的に自動車や建物の補償をしてくれるもの、というイメージがあるかもしれません。
しかしそれだけではありません。【営業に関わる利益補償】も行ってくれるのです。

営業車に影響を与えてしまった場合には、営業利益にも関わってくるわけです。
店舗に突っ込んでしまった場合も営業利益に大きく関わります。
仮に営業に関わる利益まで保証しなければならないとなると、自己資金では対応が難しくなります。
だからこその対物賠償保険なのです。

1,000万円屋2,000万円が限度額の対物賠償保険で営業利益まで補償できるでしょうか?
小さい店舗であれば大丈夫かもしれません。
しかし大きな店舗に関わる事故を起こしてしまった場合には、高額な営業利益賠償が科せられてしまうかも知れません。

やはり無制限の対物賠償保険加入は前向きに考えざるをえないのです。

対物賠償保険を無制限にするとどれくらい保険料がアップするのか?

・1,000円程度のアップで対応できる場合もある

等級なども関わってくるので個人差があるので確実な金額は明示できません。
しかし平均化すると、1,000円から2,000円程度のアップで無制限にできるのです。
年間に1,000円から2,000円程度なので、それれほど大きな負担とはいえません。

たった1,000円から2,000円で、大きな事故を起こしてしまったとしても安心なのです。
対物賠償保険は自分の身を守ってくれることにもなる、ということは覚えておかなければなりません。

もちろん対物賠償保険を無制限にしたことで、保険料が数万円もアップするようなケースは考えてしまうかもしれません。
しかし現実的にそのようなことはありません。

対物賠償保険を無制限にするリスクはほとんどないのです。
プラスしかない、と言っても良いでしょう。

代理店型自動車保険のメリット・デメリットを知る

自動車保険ですが「代理店型自動車保険」と「通販型自動車保険」があります。
どちらを利用しようか迷ってしまった経験がある方も多いのではありませんか?

近年では通販型自動車保険が話題になっていますが、まだまだシェアでは代理店型自動車保険が圧倒的となっています。

今回は代理店型自動車保険について徹底解説します。
代理店型自動車保険を選択するメリットとデメリットを明らかにするので、自動車保険を探している方は必見です。

代理店型自動車保険もメリット2つ!

1.アフターフォローに強みあり
2.相談した上で契約が実施できる

・アフターフォローがしっかりしている

代理店型自動車保険は担当者が存在しています。
しかも顔を合わせて相談したことがある方なので、親身になって対応してくれるのです。

契約後に関しても継続して関わりを持ってくれます。
そもそも代理店としては継続して自動車保険と契約してほしいので、アフターフォローには力を入れざるをえないのです。

たとえば事故にあってしまった時や、契約の変更などをしたい時の手続きもスムーズになります。
担当スタッフの方と顔見知りになり、自動車保険について突っ込んだ質問やおすすめのプランを紹介してもらうことも出来るのです。

自分では知り得なかったおすすめのプランなどが教えてもらえるケースもあり、通販型自動車保険は自動車保険の初心者に方にとっては心強い存在と言っても過言ではありません。

・契約までじっくり説明してくれる

通販型自動車保険に比べて、契約まで様々なアドバイスを受けられる、といったメリットがあります。
通販型自動車保険に関しては契約まで自分で調べるケースがほとんどです。
保険の専門家ではないので、なかなか知りたい情報に行き着かない、というケースも考えられます。

代理店型自動車保険については、代理店のスタッフが様々なアドバイスをしてくれます。
自分にとってどのような保険がおすすめであるかも考えてくれるのです。

例えば自動車保険に対して何かしたの要望がある場合には、その要望を踏まえた上でおすすめのプランを紹介してくれます。

代理店型自動車保険であれば、自分であれこれ調べないでも結果的に良い保険に出会える確率が高いのです。

自動車保険は特約なども含めると、内容がかなり細分化されています。
その全てを理解することは難しいです。
代理店型であれば必要な情報だけ簡潔に教えてもらえるので、頭が混乱することもありません。

代理店型自動車保険のデメリット2つ!

1.保険料が高額化する恐れあり
2.店舗によってスタッフの知識量に差がある

・通販型と比較すると保険料が高い

通販型自動車保険は中間マージンをカットしています。
そもそも通販型自動車保険は自社の自動車保険を販売しているわけです。
一方で代理店ですが、様々な保険を取り扱っていますよね。
要は別会社の保険を仲介しているのです。

仲介しているということは仲介手数料が発生する、ということにもなります。
さらに人件費なども上乗せされるので、結果的に年間で10,000円屋20,000円、中には30,000円以上も通販型に比べて高く設定されていることもあるのです。

自動車保険は自動車を運転する限りは契約を続けていかなければなりません。
仮に30,000円の違いがあるとして50年間自動車を運転するとします。
なんと1,500,000円も代理店型自動車保険のほうが高く付いてしまうことになります。

保険料を節約したい、と考えている方には代理店型自動車保険は向いていません。

・スタッフの知識量に違いあり

すべての店舗が自分たちで取り扱っている自動車保険に詳しいわけではありません。
中には専業で保険を取り扱っていないところもあるのです。
あまり詳しくない自動車保険に対して質問をしたとしても、正確な答えが返ってくるとは限りません。

代理店型自動車保険を選ぶ時には、その店舗が本当に信頼できるのかを確かめなければならないのです。
中途半端な知識で説明されたとしても、その保険の中身を理解することは出来ません。

代理店型と通販型の両方を活用してみませんか?

なにも代理店型しか利用できない、通販型しか利用できない、というわけではありません。
2つとも活用した上で選ぶことも可能なのです。

例えば通販型では、ネットで見積りがとれます。
自分の車の保険料の相場が簡単にわかるのです。

代理店型であれば、直接スタッフに対して様々な相談ができます。

2つを上手く活用することで、より良い自動車保険と出会いましょう。

通販型自動車保険のメリット・デメリットを知る

自動車保険には代理店型と通販型があり、近年人気が高まっているのが通販型です。
テレビコマーシャルなどでも積極的に宣伝されており、その保険料の安さに驚いている方も少なくありません。

通販型自動車保険への加入を考えている方も多いと思います。
しかし加入手続きを行う前に知っておかなければならないことがあることも事実。
それはメリットとデメリットです。

通販型自動車保険には良い面もあれば悪い面もあるのです。
加入するのであれば、悪い面もしっかりと確認しておいかなければなりません。
加入してからあらが色々見つかった、ということでは遅いわけです。

ここでは通販型自動車保険のメリットとデメリットを明らかにします。

通販型自動車保険のメリット2つ!

1.手続きが簡単
2.保険料が安い

・手続きの気軽さも人気の理由

通販型自動車保険は契約の手続きがそれほど難しいわけではありません。
代理店型の場合は、実際に店舗に向かって説明を受けた上で手続きに入る、というケースが多くなっているはずです。
しかし通販型自動車保険に関しては、インターネットを介して契約手続きが行えます。
ですから店舗に向かう必要がありません。

もしも店舗に向かって契約するとなると、営業時間も考えなければ名ありません。
店舗の営業時間と自分の労働時間が重なっている、というケースも珍しくはありません。
仕事帰りに寄る、ということも難しいのではありませんか?

一方で、通販型自動車保険ですが、インターネットで手続きが行えるので営業時間等も関係ありません。
仕事が終わって帰って来てからでも申し込めるわけです。
深夜であったとしても関係ありません。

自分の時間を自由に使って契約できる、といったメリットにも目を向けなければなりません。

・保険料が低めに設定されている

通販型自動車保険は、代理店型自動車保険と比較して低価格を実現しています。
低価格を実現している理由として、中間マージンが発生しない、というものがあります。

代理店型自動車保険ですが、そもそも代理店という仲介者が存在しています。
結果として、代理店の利益分が自動車保険に上乗せされてしまっているのです。
代理店では人件費や店舗の賃貸費用などもあります。
それらも我々の保険費用に関わってきてしまいます。

通販型自動車保険の場合には、特に店舗を設けていません。
本社はありますが、支店などの数も限定されているのです。
大きな都市に必ず店舗があるわけではないのです。
経費がかかりにくいシステムとなっており、保険料に上乗せされるようなものはほとんどありません。
その結果、安く保険を提供できるわけです。

問題はどれくらい安くなるのか?という部分でしょう。
こればかりは車種や保険内容によっても違いがあるので何とも言えません。
しかし少なくても数千円程度から10,000円程度は安くなる、とされています。
年間数千円から10,000円程度なので、長い期間を考えると大きな差になる、と言っても過言ではありません。

中には保険料が通販型自動車保険位切り替えただけで30,000円以上安くなった、といった事例もあるほどです。

通販型自動車保険のデメリット2つ!

1.自分で調べなければ適切な自動車保険が選べない
2.補償内容が少ない

・自分にマッチングする自動車保険が選べない可能性がある

代理店型自動車保険は、様々なプランを紹介してくれ、それらの中から最も自分にマッチングしているものを選んでいきます。
特約なども考えてくれるので、自分でほとんど調べたりしないでも良い自動車保険を契約できる可能性があるわけです。

通販型自動車保険の契約手続きは基本的に自己責任となってしまいます。
かえって不要な特約を選んでしまったり、必要な保証を削ってしまったりということまであるのです。
自分で全てを決断しなければなりません。

初めての自動車保険契約であると、右も左も分からないと思います。
そんな状況の時に通販型自動車保険を選んでしまうと後悔してしまうケースも少なくありません。

・特定の特約がないなど、保険としての問題があることも事実

通販型自動車保険は代理店型自動車保険に比べて補償内容が簡素化されています。
例えば、一般の損保で用意されているような特約がないこともあるのです。

より手厚い保険に加入したい、といった希望を持っている方には通販型自動車保険はおすすめできません。

ちなみに3年などの長期契約が出来なかったりクラシックカーなどの高級な外車は契約できなかったりしたケースも報告されています。

自動車保険は自賠責保険だけではダメ!任意保険も重視すべき

自動車保険には強制保険と呼ばれる自賠責保険と、一般的な自動車保険を指す任意保険に分かれています。
自賠責保険は強制的に加入しなければならないものであり、任意保険はその名の通りに任意の保険となっています。

そこで考えてしまうのが、任意保険は任意なので加入しなくても良いのか?ということです。
「自賠責保険に入っていれば大丈夫でしょ」と思ってしまう方も多いのです。

しかし自賠責保険だけでは問題が発生してしまうこともあります。
任意保険も大事なのです。

ここでは、なぜ任意保険も加入しなければならないのか?ということをお伝えします。

任意保険に加入しようか悩んでいる方は必見です。

自賠責保険と任意保険は補償対象が大きく異なっている

【自賠責保険の補償内容】
・相手方の人への補償・・・あり
・相手方のものへの補償・・・なし
・自分側の人に関する保証・・・なし
・自分側の物に関する保証・・・なし

【任意保険の補償内容】
・相手方の人への補償・・・あり
・相手方のものへの補償・・・あり
・自分側の人に関する保証・・・あり
・自分側の物に関する保証・・・あり

なぜ任意保険に加入しなければならいのかがよく分かるのではありませんか?
そもそも自賠責保険に関しては、相手の人に対する補償しか付いていないのです。
相手のものも補償できませんし、自分人に対する補償も全くなく、これでは事故にあってしまってもほとんどカバーできない、といった状況になってしまうわけです。

一方の任意保険に関しては、相手と自分に対する人と物の両方をカバーできます。
要は事故で発生してしまう損害のほとんどに対してカバーしてもらえるチャンスがあるのです。

補償額が圧倒的に任意保険のほうが高い

【自賠責保険の補償額】
・相手方の怪我・・・最高120万円
・相手方の死亡・・・最高3,000万円
・相手方の後遺障害・・・最高4,000万円

自賠責保険は限界がある補償内容となっているのです。
死亡しても3,000万円までであり、後遺障害が残った場合でも4,000万円となっています。
もしも自賠責保険だけで対応しようとすると、自己負担額がかなり大きくなってしまう可能性もあります。

そもそも怪我であったとしても入院が必要であり、さらに何度も手術するとなると数百万円掛かることも考えられます。
死亡や後遺障害の賠償金額が1億円を超える事例も多発しているのです。
自賠責保険だけで対応しようとしても無理なのです。

任意保険に加入していれば、自賠責保険でカバーしきれなかった部分も補えます。
もちろん補償内容によっても異なってくるのですが、大事な対人賠償保険と対物賠償保険に関しては「無制限」に設定する方が多くなっています。
無制限保証となると、億単位の賠償責任を背負うことになったとしても問題はありません。
任意保険がカバーしてくれるのです。

自損事故にも対応できる任意保険

事故は何も相手がいるとは限りません。
例えば電柱に突っ込んで自動車が大破し運転者が怪我をしてしまう、ということもあるでしょう。
建物ばかりではなく、木などにぶつかるということもあるかもしれません。
そういった自損事故については、自賠責保険では対応してもらえないわけです。

・搭乗者傷害保険
・人身傷害補償保険
・自損事故保険
・車両保険

任意保険に含まれている上記のような保険が自分の車や人に対して対応してくれるものとなっています。

搭乗者傷害保険は搭乗者が事故で死傷した場合に過失割合に関係なく補償してくれるのです。
人身傷害補償保険は搭乗者が事故で死傷した場合に実損払いにて補償してくれます。
場合によっては契約者以外の自動車で起きた事故にも対応してもらえます。

自損事故保険はその名の通りに自損事故に対応しています。
単独事故を起こしたとしても、怪我などの治療費を補償してくれるのです。
車両保険は自分の車の損害に係る補償をしてくれるものです。
事故だけ絵はなく盗難やイタズラによって被害を受けた場合でも対応してもらえます。

以上の補償は自賠責保険には一切ありません。

任意保険は自賠責保険よりも負担が大きいが加入すべきもの

自賠責保険は1年間あたりで13,000円前後の設定となっています。
一方で任意保険は安くても30,000円から40,000円程度はかかってしまいます。
しかし任意保険の問題点は費用だけです。
補償内容を考えれば、結果的には自賠責保険よりもコストパフォーマンスは高い、ということになるかもしれません。

任意保険をケチったおかげで事故によって人生を狂わせてしまうかもしれないのです。
後悔しないようにするためにも、任意保険にも加入して事故に備えましょう。

ディーラーの自動車保険がおすすめできない理由

自動車保険(任意保険)の中にはディーラーが関わっているものもあります。
ディーラーなら安心とのことで、自動車を購入した店舗でそのまま自動車保険の契約をした方も多いのではありませんか?

確かに普段利用しているディーラーであれば「信頼できそう」と思ってしまうかもしれません。
対応してくれるスタッフが顔見知りのケースもあるでしょう。

しかしディーラーの自動車保険はあまりおすすめできない実態があります。
こちらではなぜディーラーの自動車保険がおすすめできないかを明らかにします。

おすすめできない理由その1|そもそも保険の専門家ではない

・ディーラーは自動車の専門家である

ディーラーでメインで取り扱っているものは何でしょうか?
保険でしょうか?
もちろん違いますよね。
ディーラーにてメインで取り扱われているのは自動車です。
自動車を販売することによって経営を成り立たせているわけです。
もちろん保険も取り扱っていますが、要は副業のようなものです。
自動車がしっかりと売れていれば、保険については契約されなかったとしても特に大きな問題はありません。
そんなこんなで保険の販売についてはあまり力を入れていないディーラーも実際に多いのです。

ディーラーのスタッフは自動車の専門家であり、自動車の性能などを質問すればスラスラと答えてくれるでしょう。
どのような部分をマイナーチェンジしたのか、などを質問しても明快に答えてくれるはずです。

しかし保険については単に仲介しているだけです。
ディーラーで保険を販売できれば一定の利益がつくことは事実ですが、日頃から保険業務を行っているわけではありません。
どのような特色がある保険なのか?どのような特約があるのか?ということを理解していないケースもあるのです。

そもそも自動車保険はそれぞれ異なったおすすめプランがあります。
誰にでもおすすめなプランはありません。
専門家ではないディーラーにおまかせしたばかりに、自分にマッチングしていない保険と契約を結んでしまうこともあるのです。

おすすめできない理由その2|保険料が高額に設定されている

・仲介マージンが余計にかかってしまう

ディーラーが取り扱っている自動車保険は代理店型の自動車保険です。
通販型の自動車保険とは異なり、仲介したディーラーの利益も保険料に加味されてしまうのです。
結果的に高額の保険料が発生してしまう事例も少なくありません。

※ディーラーの自動車保険の仲介マージンは保険料の10%から20%とされています。要は元の保険料よりも1割から2割高くなるのです。

・ディーラーの保険は比較検討しづらい

ディーラーの保険の加入を考えている方は、他の業者の自動車保険の見積もりを出す気はあるでしょうか?
ディーラーに見積もりを依頼して、結果が出て支払える範囲内と判断したらすぐに契約、ということを考えているのではありませんか。

自動車保険については、業者によって保険料が大きく異なっているのです。
1社にしか見積もりを取らないで契約を結んでしまうようなことは言語道断です。
複数の業者に見積もりを出してもらわなければ、結ぼうとしている保険の保険料が高いのか?それともお得なのか?ということもわかりません。
結果的に高い保険料で契約を結ぶようなことになってしまうかもしれないのです。

おすすめできない理由その3|担当スタッフが定期的に変わってしまう

・ディーラーは転勤が多い

ディーラーは各地にあります。
例えばトヨタの店舗が近場にいくつもある、ということも珍しくありません。
スタッフに関しては、いつも同じ店舗で働き続けるわけではないのです。
3年程度の間隔で転勤を繰り返す、といったケースもあるのです。

相性が良い担当者であった場合でも、ずっとその方は対応してくれるわけではありません。
新しく担当になった方との相性が悪い、といった可能性も捨てきれないのです。

担当スタッフが変更時に、自分に対する情報についても引き継ぎがうまくいっていない、といったことも考えられます。
同じような説明を繰り返し行わなければならないこともあり、契約更新のたびに面倒な状況になってしまいます。

しかも彼らは前述したように保険の専門家ではありません。
保険をしっかりと理解していないのに販売しているわけです。

担当スタッフの能力によって自動車保険の補償内容は大きく左右してしまいます。
自分にマッチした保険を利用したいと考えるのであれば、ディーラーはなるべく避けましょう。

自動車保険の等級が引き継げないケースあり

自動車保険をお得にするためには等級の引き継ぎがかかせません。
特に割引率が高い等級を保持している場合には、どうしても引き継ぎたいところなのです。

自動車保険を乗り換えたとしても、一般的には等級を引き継げます。
20等級であれば20等級のままで契約が結べるのです。

しかし等級に関しては、必ずしも等級が引き継げるわけではありません。
場合によっては等級が引き継げないケースもあるのです。

ここでは自動車保険の等級が引き継げないケースにはどのようなものがあるのか?ということを明らかにします。

満期日を一定期間以上過ぎてしまうと等級は失効する

・満期日から7日以内に契約しなければならない

等級を維持するためには継続して自動車保険と契約し続けなければなりません。
すでに満期日から8日以上経ってしまっている場合には、たとえ20等級であったとしてもその等級を引き継げなくなってしまうのです。

必ず満期日から7日以内に新契約の始期日がくるようにしてください。
8日以上経ってしまっている場合には等級の引き継ぎを諦めなければならないのです。

たった1日の契約のズレで等級が大幅にダウンして保険料が大幅にアップ、ということは避けましょう。

貰った自動車は等級の引き継ぎができない

・貰った自動車は新規で自動車保険に加入するのと一緒になってしまう

残念ながら貰った自動車の自動車保険契約に関しては、6等級からの開始となってしまいます。
仮に20等級であった場合と比較すると、保険料は全く異なってしまいます。

友人や知人からいらない自動車を貰った、という経験をした方も多いでしょう。
これから貰おうと思っている方もいるかもしれません。
しかしもらった車は、前は別の人が所有していたものなのです。
別の人の車であったものが新たに自動車保険の契約に含まれるということで、残念ながら6等級からの開始となってしまいます。

・例外あり

もらった自動車であったとしても等級の引き継ぎができるケースがあります。
例えば貰った自動車と持っていた自動車を廃車にするタイミングが一緒であった場合です。
実際に自動車を貰ったので今まで乗っていた自動車を処分する、ということもあるでしょう。
そういった場合については、等級を引き継げるのです。

いま乗っている自動車に未練がなくこれからは譲ってもらった自動車のみを利用し続けようと思っている場合には、等級の引き継ぎができる、と覚えておきましょう。

バイクの等級を自動車に引き継ぐことは出来ない

・バイクの保険と自動車の保険は異なる

今までバイクに乗っており、新たに自動車にも乗ろうということで保険に入る時はバイクの等級を自動車に対して引き継げない設定となっているのです。

そもそもバイクの保険と自動車の保険は大きく異なります。
事故のリスクというものも大きく違っているからです。
たとえば自動車の事故とバイクの事故では自分が怪我をする確率はだいぶ異なりますよね。
一方で物損事故を考えると、自動車の方がより高額な物損事故を起こす可能性が高いわけです。

・バイクとバイクの場合は等級が引き継げる場合もある

バイクの排気量が一緒であった場合には等級の引き継ぎができる可能性もあります。
しかも排気量に関しては125cc未満と125cc超といった大まかなものなので、ほとんどのケースでバイクの乗り換え時には保険を引き継ぎできるわけです。

法人と個人間の等級引き継ぎは無理

・法人等級と個人等級は引き継ぎ不可

法人契約している自動車の保険と個人契約している自動車の保険は、その中身が全く異なります。
そもそも契約の形態が異なっているのです。
保険のリスクも大きく異なります。

例えば走行距離といったものを考えてみても、営業者に関しては1日で長距離を移動することもあるでしょう。
一方で個人の自動車に関しては年間で5,000キロも走らないケースもあるわけです。

ちなみに引き継げない場合ですが、法人契約の記名保険者が「法人」である場合です。
もしも記名保険者が「個人」であった場合には厳密には個人契約ということになり、個人への等級引き継ぎは認められます。

2台目の自動車に対する引き継ぎは不可

・追加で自動車保険に加入する場合は引き継げない

1台目の自動車保険の等級を新たに買い増した2台目の自動車保険に引き続ことは出来ません。
自動車保険はそもそも自動車自体にかける保険です。
車両を入れ替える場合には等級の引き継ぎはできますが、新たに買い増した場合は等級の引き継ぎが不可とされているのです。

ただし2台目の自動車の等級が必ずしも6等級になるわけではありません。
1台目の等級が11等級以上であれば2台目は7等級から開始できるのです。

自動車保険の見直しポイントを一挙公開

自動車保険はいつまでも同じものが良いとは限りません。
そもそも自身の生活環境も大きく異なるわけです。
走行距離も変わってきますし、家族の増減もあるでしょう。

今回は自動車保険を見直すポイントについて徹底解説します。

ずっと同じ自動車保険を利用しているけど「本当にこのままで良いのか」と思い始めている方は必見です。

自動車保険の見直しポイントその1|年齢条件をチェック

・年齢が高くなったら自動車保険を見直してみよう

そもそも自動車保険には年齢条件とされるものがあります。
年齢が低い場合には事故に遭う確率が高いとのことで、保険料が高く設定されてしまうのです。
しかし年齢が高くなると運転も安定してくると保険会社は考えているので、保険料がお得になっていきます。

もしも子供が同居している場合には、子供の年齢に合わせて年齢条件を切り替えていきましょう。

【自動車保険の年齢条件(保険料が高い順)】
・21歳未満・・・全年齢補償
・21歳以上補償
・26歳以上補償
・30歳以上補償

自動車保険お年齢条件は以上の4つに分類されているのです。
同居している子供が21歳未満の場合は全年齢補償を利用することになってしまうので、保険料は高額化してしまいます。

一方で子供の年齢が高くなれば、どんどんと保険料を引き下げることができるのです。
子供の年齢を自動車保険にしっかりと反映させていきましょう。

自動車保険の見直しポイントその2|走行距離をチェック

・走行距離が短い場合は保険料がお得になることも

最近の自動車保険では、年間走行距離によって保険料が増減するようになっています。
年間走行距離が長ければ保険料は高くなり、年間走行距離が短ければ保険料は安くなるのです。

保険会社によって走行距離の設定は異なっています。
10,000キロ以上や10,000キロ未満といった設定がされていることもあるので、年間走行距離が設定よりも明らかに短い場合には走行距離設定を変えて契約しましょう。

ちなみに設定した年間走行距離をこえてしまうことも場合によってはあるでしょう。
その場合は保険会社にしっかりと通知してください。
保険料を別途収めなければなりませんが、そうすることで設定走行距離を超えたとしても、保険が効くようになります。

自動車保険の見直しポイントその3|特約の内容をチェック

・不必要な特約が発生した場合には除外しよう

自動車保険には様々な特約が付けられます。
実際に様々な特約をつけて、様々な保証が受けられるようにしている方も多いのではありませんか?
しかし自動車保険と継続的に契約していく上で、不要になる特約も当然出てくるのです。

例えば自転車傷害特約というものも自動車保険にはあります。
仮に自転車を手放した場合には、自転車傷害特約は不要になりますよね。
特約があっても意味は無いので、解約しましょう。

ファミリーバイク特約というものもあります。
バイクをも保険で補償してもらえるわけですが、バイクを処分して乗らなくなった場合には解約をして保険料を節約すべきなのです。

ゴルフが好きな方は車内携行品補償特約を付帯している方も多いでしょう。
特にゴルフクラブは高価なものが多いですからね。
しかしゴルフをやめ、車内に高価なものを置く機会が少なくなった場合には解約するべきなのです。

自動車保険と契約する時は、必ず特約の見直しを実施しましょう。
カットできるものは積極的にカットして保険料の圧縮を狙うべきです。

自動車保険の見直しポイントその4|車両保険をチェック

・車両保険を適切な内容にすれば保険料が大幅に節約できる場合も!

車両保険には一般タイプとエコノミータイプが存在しています。
エコノミータイプにすると自損事故などが保証外になりますが、自動車自体の価値が下がってきている場合には影響が少ないわけです。
例えば自動車を購入してから10年以上たった、という場合には車両保険をエコノミータイプに切り替えることもおすすめなのです。

・自己負担額を高く設定する方法もあり

車両保険には免責金額というものがあります。
免責金額を高く設定すると、保険金がそれだけ少なくなってしまうわけですが、保険料を抑えることになります。
免責ゼロに設定した場合と免責10万円に設定した場合に比べてかなりお得になるのです。

事故は起きるかわからないものです。
起きなかった場合には免責がゼロでも特に問題はありません。
もちろん免責金額を競ってしないでしっかりと補償してもらうのも一つの考え方です。
保険料と免責金額は密接に結びついているので、見積もりを出してもらってしっかりと比べて自身で判断しましょう。

その自動車保険にロードサービスは付いてますか?

自動車保険を契約する時に、ついつい見逃してしまうのがロードサービスです。
そもそも自動車の故障ですが、時と場所を選んでくれるものではありません。
前もって予兆があればなんとか対応できるかもしれません。
しかし相手は機械なので急に壊れてしまうようなケースもあるわけです。

こちらでは自動車保険とロードサービスについてお話します。
特にJAF会員になっていない、という方はロードサービスがついていない保険に入るのは自殺行為と言っても良いかもしれません。
もしものときに助けてくれる自動車保険を有効活用していくべきなのです。

保険会社ごとに大きく異るロードサービス内容

・各社の特徴が現れるロードサービス

自動車保険の保険料や補償内容、さららには事故対応というものは、若干の違いはありつつも、各保険会社で大きく異なることはありません。
いっぽうで保険会社ごとに大きく内容が異なってくる可能性が極めて高いのがロードサービスなのです。

そもそもロードサービスの中身は幾つか細分化出来ます。
レッカー移動サービスもあれば故障・トラブルへの対応などもあるわけです。
それぞれのサービス一つずつに各社の特徴が現れてくるので「どのサービスを最も重視するか?」という部分を自動車保険選びの一つの判断材料とするのもおすすめです。

そもそも自動車保険のロードサービスはどんなことをしてくれるのか?

1.レッカー移動サービス
2.トラブル・故障への対応
3.宿泊費・交通移動費サポート

上記した3つのサービスが自動車保険におけるロードサービスの主体となっています。
それでは個別にどのようなものなのかを明らかにします。

・レッカー移動サービスとは

車が事故にあってしまったり故障になってしまったりした場合には、自走不能に落ちることもあります。
自走不能になってしまうと、自分ではどうすることも出来ません。修理工場へも運べないわけです。

レッカー移動サービスが付帯しておいれば、自動車を現場から修理工場まで移動させてくれます。
レッカー車を派遣してくれ、最寄りの修理工場などまで運んでくれるわけです。

ただし移動距離などの条件が設定されていることもあり、一定距離以上になってしまうと有料になってしまう恐れもあります。

・トラブル・故障への対応

自動車を運転していると様々なトラブルにあってしまいます。
自動車も故障してしまいます。

・キーとじ込み
・オイル漏れ
・パンク
・ガス欠
・脱輪
・バッテリー上がり

上記のようなトラブルが明日発生してしまうかもしれないのです。
今日発生するかもしれません。
そういった事故までは行かないまでも、日常的な自動車のトラブルに保険のロードサービスが対応してくれます。

サービスの利用条件については、保険会社ごとに設定されており、各社統一されているわけではありません。

・宿泊費・交通移動費サポート

家の近くで事故や故障があった場合にはまだ良いでしょう。
家まで自力で戻ることも可能です。
しかし自動車旅行中に事故や故障が起こってしまうかもしれないわけです。
そういったケースに対応してくれるのが、宿泊費・交通移動費サポートです。

遠方で事故にあってしまった場合は、家までその日のうちに帰るのが難しいわけです。
当地に宿泊するような場合もあるでしょう。
その宿泊費をサポートしてくれます。
さらには家に戻ってくるのに列車などを使うこともあるでしょう。
その時の交通費もサポートしてくれます。
他にもレンタカー費用をサポートしてくれるケースもあります。

ただし宿泊費・交通移動費サポートについては設定していない保険会社もあるので注意してください。

自動車保険のロードサービスがあればJAFは必要なし?

基本的にJAFの行っているサービスと自動車保険のロードサービスの内容は重複しています。
ですからロードサービス付きの自動車保険を契約しているのであれば、JAFに関しては加入していなくても特に問題がありません。

もちろん自動車保険に乗り換える時に、ロードサービスが充実していないところを選択してしまうこともあるでしょう。
そういった場合にはJAFと契約を結んでいたほうが安心かもしれません。

また自動車保険のロードサービスよりもJAFのほうがサービス内容は充実しています。
レッカー移動の距離が長いです。
チェーン着脱のサービスもしてくれます。
車を変えてもサービスが可能なので、家に複数台の自動車がある方はJAFのほうが良いかもしれません。

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